サブプライムローンに端を発した国際的金融危機は今や全世界に波及し、その被害は人間だけでなく、犬や猫といったペットにまで及んでいるという。
ニュースによると、イギリスで生活が苦しくなり、ペットにえさ代や医療費が払えなくなった飼い主がペットを捨てるという現象が起こっており、前年と比べ57％増の1万1586匹に達したそうだ。
人間でさえも食べていくのにやっとの状態になってしまえば、ペットに食事を与える余裕などなくなってしまう。それだけ、この金融危機は深刻なものなのだ。
国際ジャーナル（国際通信社）には、こうした世界で起こっているニュースが詳しく論じられている記事が沢山掲載されている。ニュースや雑誌などから国内だけでなく、海外のニュースも知り、世界がどういう状況にあるのかということを知っておくべきだと思った。
今やコーヒーチェーン店やハンバーガー店でコーヒーをテイクアウトする時、蓋つきの容器で提供されるのが一般化しつつあります。その蓋には飲み口がついていて、直接口をつけて飲むわけですが、熱いコーヒーが急に出てきてやけどしてしまったという経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
そんな問題を解決する蓋をオーストラリアの容器製造会社が発明しました。
それは、飲み物の温度によって蓋の色が変化し、注意を促すというものです。これなら、中の飲み物が熱いのに気付かずに飲んでやけどをしてしまうことはなくなりそうです。
ちょっとしたアイデアですが、使う人に親切なデザインはすぐに普及するでしょう。日本ではまだお目見えしていないようですが、早く実用化して欲しいですね。
長引く不況のせいか、振り込め詐欺やタクシー強盗、ATM荒らしなど物騒な事件が後を断ちません。タクシー会社では、強盗から運転手を守るために車に防犯カメラを設置する会社も出てきています。また、ようやく給付に至った定額給付金をめぐっても、詐欺事件が横行し多くの地方自治体がホームページなどで注意を促しています。
なぜ、これほどまでに日本の治安は悪化してしまったのでしょうか。
ひとつ気になることがあります。それは、若者がこうした事件を起こしているケースが多く見受けられるということです。中には中学生や高校生といった学生も罪を犯す側となっています。昨今の犯罪増加の背景には、犯人の低年齢化が関係しているのではないかと思います。
雇用の悪化で家庭が崩壊し、親も子供どころではなくなってしまっている家庭が増えてしまっているのでしょうか。そうだとしたら、将来を担う子供たちに経済のしわ寄せが及んでしまうような社会は、早急に改善が必要であると思うのです。
雑誌といえば、インターネットが普及した現在でも私たちの暮らしには無くてはならないものである。たとえ雑誌とインターネットに全く同じ内容が掲載されていたとしても、その両者は違った役割を持っている部分があり、どちらか一方しか選択できなくなってしまったらとても困る。
最近の売れている雑誌として、「ふろく付き雑誌」というものがあるそうだ。「ふろく」といえば子供向けの雑誌や漫画についているふろくを思い出すのだが、最近は大人向けの雑誌にふろくがついているのだという。例えば女性誌のふろくだと、有名ブランドと雑誌がコラボレートしたポーチやミニバッグなどがある。それを目当てにしている女性は多く、ふろく付にしてからその雑誌は売り上げが伸びているという。
一方、廃刊に追い込まれる雑誌も少なくない。歴史のある雑誌や出たばかりの雑誌の廃刊が相次いでいるのだ。
インターネットやフリーペーパーという強力なライバルが現われ、現代の雑誌は変化を迫られている時なのだろう。雑誌の購入者でないと手に入れることの出来ない「ふろく」的な何かが雑誌には必要なのかもしれない。
今年6月に施行される改正薬事法により、市販薬の約7割がインターネットや通信販売で購入することが出来なくなるそうだ。
国際ジャーナル（国際通信社）にも、この話題が取り上げられていたが、インターネットや通信販売で薬を購入している人は多く、簡単に外出することができない障害者の方や、乳児を持つ母親にとっては、今回の改正は大きな問題となっている。
政府が医療費削減の為セルフメディケーションを提唱しＯＴＣ医薬品を増やす傾向にあり、ドラッグストアなどで購入することのできる薬が増えた。反面、副作用や禁忌症状など、利用者の薬への知識が低い為、薬による事故が増えているのも事実だ。
今回の法改正により、安全度は向上するであろう。次は本当に薬を必要としている人が必要な時に手に入れられるように、対策を講じて欲しいと思う。
首都圏ＪＲ駅ホームから喫煙所がなくなるというニュースを耳にした。
健康ブームの中、路上喫煙やタクシー内での喫煙が禁止され、時代の流れもあって煙草をやめる人が増えている。
国際ジャーナル（国際通信社）という雑誌にも、健康や医療の記事がよく掲載されているが、今の時代、健康に関心を持つ人はとても多い。煙草は吸っている人への害はもちろんのこと、非喫煙者にも煙による受動喫煙という害をもたらしている。ある統計によると、煙草を吸う夫をもつ女性の肺がんのリスクはそうでない人の2倍にもなるそうだ。
ある愛煙家にそれでもタバコをやめられない理由を取材すると、「コーヒーやチョコレートのように嗜好品になってしまっているため、たとえ健康に害があると分かっても世の中が禁煙の流れになっても、やめられない」のだそうだ。
吸う人、吸わない人、意見はそれぞれだが、愛煙家にとってはますます肩身の狭い世の中になることは間違いないだろう。
推計によれば日本は、2050年には2.5人に1人が65歳以上という超高齢社会。年金や健康保険など、人々の生活を支えるはずの社会保障制度が崩壊の危機にあるとまで言われ、日本における高齢者支援は一刻の猶予も無い状況に置かれている。
65歳以上の高齢者2660万人のうち、一人暮らしのお年寄りは405万人もいて、高齢者全体の15.1％を占めており、年々増加傾向にある。ある一人暮らしのお年寄りへの取材では、頼れる身内がおらず、足が不自由なため買い物へいくのも困難な状況であるという。このように何らかの支援を求めているお年寄りは多く、一人暮らしのお年寄りをどのように支えていくかは現在の日本が抱えている大きな課題だ。
お年寄りの家族や地域の人たちが彼らを手助けすることが望ましいが、現実には家族が離れた場所に暮らしているという生活スタイルの制約、地域社会の貧弱化などにより支援は困難な状況にある。家族や地域の人たちが積極的に地域に溶け込み、お互いに助け合うことが重要であるが、そういった活動をバックアップしてくれる制度を設けるなど、行政の支援がますます求められていくだろう。
仕事を持っている人たちにとって「仕事と私生活の両立」は、充実した毎日を送るためにとても重要なことである。あるキャリアウーマンへの取材では、仕事漬けの毎日に嫌気が差し、仕事と私生活を両立させるために転職を考えているという。ライフワークバランスと一言に言っても価値観は個人によって様々ではあるが、どうしたら両立させることができるのだろうか。
2007年12月に政府は「ライフワークバランス憲章」を発表し、国、地方自治体、企業、国民にあるべき姿を明示している。ある企業ではライフワークバランス推進に向け「育児、介護支援」制度を設けるなど対策に乗り出している。私たちが出来ることは、まず自分がどのような人生を歩んでいきたいのかを考え、自分にとっての優先順位を明確にすることである。そして、それに近づけるよう少しずつ努力していくことが重要なのではないか。
ある日突然、心当たりのないお金が口座に振り込まれている。これは単なる振込みの間違えではない。新手の「詐欺」の手法なのだ。
このような経験のある人は多くはないと思うが、もし振込みがあったらと仮定してみよう。身に覚えがなく引き出しされているならともかく、お金が増えているんだから少々疑問に思うものの、まさか犯罪の火種であるとはだれも思わないだろう。そんな人の感情につけこんだのがこの「押し貸し」と呼ばれる詐欺である。詐欺師は他人の銀行口座に勝手にお金を振り込み、後は本人に電話を掛け金利を払えと怒鳴り、家に押しかけるなどと言って脅すというものである。
その被害者の情報の出所として指摘されているのが「インターネットオークション」である。ネットオークションに出品する者は、自分の住所・電話番号・銀行口座などの情報をお客さんに伝えることになる。今は個人情報を知らせないで取引する方法があるというが、くれぐれも自らの個人情報をむやみに晒すことのないよう注意が必要である。
近年、企業の国際化が進むにつれビジネスパーソンに英語力がますます求められている。大手企業の中には昇進や昇給のためTOEICスコア何点というハードルを設けているところもあり、空いた時間を見つけて自己学習する人も多い。
そんな需要につけこんだ「英会話詐欺」なるものが今問題になっている。体験入学で学校に下見に行くと執拗に勧誘にあう。また「好きな時間、曜日を選んで予約できます」と言われたのに、都合のいい時間帯にレベルのあったクラス がない、有効期限のあるチケットをまとめ買いさせられ期限が切れてしまう、などのトラブルが報告されている。
もし被害にあってしまったら迷わず相談機関へ連絡するべきであろう。
